田舎の不動産を処分する方法
田舎の不動産を処分する方法は、大きく分けて5つあります。
その中で最も確実に不動産を手放せる方法は、この記事でもおすすめする「不動産買取業者への売却」です。
特に建物や古い空き家が残っている不動産の場合、一般の買主を見つけるのが難しいため、直接買い取りが可能な買取は非常に有効な手段となります。
その他の方法には特定の条件が必要であったり、時間がかかったりする制限がありますが、条件が一致すれば利用できる場合もあるため、一つずつ確認していくことをおすすめします。
売却する
不動産買取業者に売却する

個人間の不動産売買を仲介するのではなく、売主から不動産を直接買い取り、その不動産を再生・再販する事業者のこと
不動産買取業者は、買い取った物件を修繕し、価値を高めて再販することで利益を出す「再生・転売」のプロです。そのため老朽化した空き家や、立地条件が厳しく需要が見込めない不動産であっても、自社のノウハウを駆使してリスクを解決する能力を持っています。
仲介業者や自治体では解決できない、残置物処理や建物の解体といった問題にも対応できるため買い取れる範囲が広くなり、最も確実に売却できる方法となっています。
特に以下が当てはまる場合はおすすめの方法と言えます。
- 中心街から離れた位置にある
- 築年数の古い建物付きの不動産である
- スピーディに不動産を手放したい
- 不動産仲介での売却を断られたことがある
- 自治体などへの寄付の条件に当てはまらない
また自分に合った不動産買取業者を選ぶ際は、対応地域や買取実績の多い不動産の種別に必ず着目してください。
買取実績が豊富で、かつあなたの不動産と似たような物件を扱った経験がある業者の方が、その不動産の正しい価値を見極めて適正な価格をつけてくれます。
近年は都心限定や、マンションだけといった特化型の企業も多いため、必ず会社のホームページや口コミを確認し、田舎の不動産処分に強い業者を選びましょう。
なお弊社アルバリンクが選定した田舎の不動産売却にオススメの買取業者5選はこちらです。
不動産仲介業者に売却を売却する

売主と買主の間に立って広く市場で買主を探し、売買契約のサポートを行う事業者のこと
不動産仲介の最大のメリットは、個人の買主が見つかれれば他の方法よりも高い価格で売却できる可能性があることです。
一方でデメリットは、その不動産に需要がなければ、いつまでも買主が見つからず、売れ残るリスクを負う点です。
特に田舎の需要が低い不動産では、売却が長期化する傾向にあります。
以下が当てはまる場合はおすすめの方法と言えます。
- 周辺の中心街にあり、立地条件が非常に良い
- 物件の状態が良く大規模な修繕が必要ない
- リスクを十分に熟知したうえで、時間をかけてでも、売却価格に最大限こだわりたい
空き家バンクに登録する

各自治体が主体となって運営している地域の空き家情報を公開するマッチングサービスのこと
空き家バンクを利用するメリットは、不動産仲介よりも費用負担が少なく済む点です。
一方でデメリットは、自治体が積極的に買主を探す営業活動を行ってくれるわけではないため、あくまで「待つ」という姿勢になりがちです。
また知名度がそこまで高くなく、利用者がまだ限定的であるため、成約自体があまり期待できないという側面もあります。
以下が当てはまる場合はおすすめの方法と言えます。
- 周辺で空き家バンク経由の成約数が多く、注目されている立地である
- 売却だけでなく、賃貸や無償譲渡も視野に入れている
- 地域の移住促進や活性化に関心のある買主とのマッチングを希望している
以下の記事で空き家バンクについて詳しく解説しているので、気になる方はチェックしてみてください。

寄付する

不動産の寄付先として主に考えられるのは自治体です。
自治体によっては、土地の寄付に関する担当窓口を設けている場合があるため、まずはそこに相談をしてみることをおすすめします。
しかし自治体が寄付を受け入れるのは、「大きな利用価値のある不動産」や「公共の場として新たに有効活用することが容易な土地」など、条件が限られた不動産に限られます。
老朽化した建物付きの不動産や、特に需要の低い田舎の不動産は、自治体側で活用コストがかかるため、基本的に寄付を受け入れてもらうことは非常に難しいのが現状です。
そのため手間をかけて交渉しても、最終的に厳しい選択肢となることを理解しておく必要があります。
相続放棄する

相続放棄とは、亡くなった方(被相続人)の財産を一切相続しないことを家庭裁判所に申し立てる手続きです。これはまだ相続を済ませていない方が取ることができる選択肢です。
この方法のメリットは、その不動産に固定資産税や借金などの大きな負債が紐づいている場合、その負債を引き継ぐ必要がなくなる点です。
手放したい不動産以外に特に必要とする財産がない方にとっては、メリットしかない選択肢と言えます。
一方デメリットであり注意点となるのが、相続放棄を行うとその不動産以外の預貯金や株式、価値のある動産など、プラスの財産も全て手放すことになる点です。
特定の財産だけを選んで相続放棄することはできません。
また相続放棄の手続きには期限が定められていますので、早めに検討する必要があります。
相続放棄については以下の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

無償譲渡する
無償譲渡とは、知人や隣地所有者などに無料で引き取ってもらえないか交渉するという方法です。
メリットは無償譲渡に積極的な協力者が見つかった場合、不動産仲介のように第三者の買い手を探す手間や時間が一切かからないことです。
デメリットは、引き取りたいという相手がいなければ、この方法はそもそも成り立たないことです。
特に活用が難しい建物付きの不動産の場合、相手にとって負の財産となるため、交渉を無理強いすると、思わぬ人間関係のトラブルに発展するリスクもあります。
人間関係のトラブルでさらに注意したいポイントは、「引き取り手にかかる贈与税」と「個人間契約における想定外の不備」です。
無償とはいえ不動産という財産が移動するため、受け取った側には税金が発生します。
また個人間の取引となるため、後々の契約内容に関する想定外のトラブルを避けるためにも、専門家を介して書面で正式な手続きを踏むことが重要になります。
土地だけにして国に返す(相続土地国庫帰属法)

相続土地国庫帰属制度とは、相続や遺贈によって取得した土地について、一定の要件を満たした場合に、国に土地の所有権を移転できるようにする制度です。
この制度を利用するには法務局に申請手続きを行い、審査を経て承認を得る必要があります。
費用としては申請時に審査手数料がかかるほか、承認された場合は10年分の土地管理費相当額の負担金(土地の面積などに応じて決定)を一括で納付する必要があります。
この制度のメリットは、売却や寄付といった他の処分方法が全て難しかった場合に、最後の切り札として国への引き取りを求められる可能性がある点です。
特に将来的に売却の目処が全く立たない土地を、所有者不明土地となるリスクなく手放せる点は大きなメリットです。
一方最大のデメリットは、承認の要件が非常に厳しいことです。
例えば建物がある土地、担保権などが設定されている土地、他人の利用が予定されている土地などは基本的に承認の対象外となります。
また費用もかかるため、国に引き取ってもらうにもコストがかかることを理解しておく必要があります。

この制度が向いているのは、建物がなく、担保権などもついていない純粋な「土地」を相続したが、売却や寄付の手段が見つからない方です。
ただし法務局による審査基準が厳しいため、申請前に詳細な条件を確認し、専門家に相談することをおすすめします。
以下の記事では相続土地国庫帰属制度の条件などを詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

田舎の不動産売却におすすめな買取業者5選
不動産を売るために買取業者を選ぶ際、多くの中から自分に合ったものを選ぶのはとても難しいです。
特に田舎の不動産売却となると、その地域に対応していることが求められます。
そこで「少しでも手間をかけず、最適な買取業者を選びたい!」という方向けに、おすすめの買取業者を5つご紹介します。
株式会社 Alba Link

株式会社AlbaLinkは、東京都江東区に本社を置く2011年創業の不動産業者です。
他社で断られやすい田舎の不動産買取に実績を持つ専門業者で、老朽化した空き家や再建築不可物件、権利関係が複雑などの訳あり不動産についても、お電話一本から相談を受け付けています。
全国対応で幅広いジャンルの不動産を買い取れるため、特に田舎の売却が難しい物件の処分を検討している方にとって、査定を依頼する価値の高い一社です。
>>【田舎の不動産でも高額売却】無料で買取査定をする
| 会社名 | 株式会社 Alba Link |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都江東区木場二丁目17番16号 BESIDE KIBA 3階 |
| 創業 | 2011年 |
| 宅建番号 | 国土交通大臣(1)第10112号 |
| 営業時間 | 10:00~19:00(日曜日定休) |
| 電話番号 | 0120-683-422 |
| 対応エリア | 全国対応 |
| 企業の強み | 全国対応。スタッフの対応スピードの早さ・誠実さに高評価の声が多い |
| HP | https://albalink.co.jp/ |
株式会社インテリックス

出典:インテリックス公式サイト
インテリックスは東証スタンダード上場企業で、マンション買取再販戸数で全国トップクラスの実績を持つ不動産会社です。
主な買取可能なエリアは東京・神奈川・千葉・埼玉の1都3県の首都圏エリアですが、大阪・札幌・仙台・名古屋・福岡も一部地域で対応しています。
マンション買取に特化した専門性の高さを求める方に、インテリックスは最適な選択肢といえるでしょう。
| 会社名 | 株式会社インテリックス |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都渋谷区桜丘町3-2 渋谷サクラステージ SAKURAタワー9階 |
| 創業 | 1995年7月17日 |
| 宅建番号 | 国土交通大臣(5)第6392号 |
| 営業時間 | 10:00~19:00(水曜定休日) |
| 電話番号 | 0120-99-1307 |
| 対応エリア | 東京・神奈川・千葉・埼玉 |
| 企業の強み | マンションが中心。リノベーションをしてから売却できるプランあり。 |
| HP | https://www.intellex.co.jp/ |
株式会社クランピーリアルエステート
株式会社クランピーリアルエステートは、共有名義をはじめとするトラブル物件に強い不動産会社です。
全国1,200以上の弁護士などの士業と連携しており、権利関係が複雑化した不動産でも高確率で売却できます。
年間3,000件超の相談実績を誇り、様々なケースに対応した経験を持つため、訳アリ物件の売却を検討中の方は相談するのも一つの手と言えます。
| 会社名 | 株式会社クランピーリアルエステート |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都中央区築地2-10-6 Daiwa築地駅前ビル9F |
| 創業 | 2018年3月 |
| 宅建番号 | 国土交通大臣(1)第10446号 |
| 営業時間 | 平日10:00~19:00 |
| 電話番号 | 03-6226-2566 |
| 対応エリア | 全国対応 |
| 企業の強み | 訳あり物件特化。士業事務所と連携しておりトラブルに強い。 |
| HP | https://c-realestate.jp/ |
株式会社東武住販

出典:東武住販公式サイト
東武住販は、九州地方と中国地方を中心に不動産の仲介や買取をおこなっている不動産会社です。
中古戸建買取再販全国3位に輝いているなど実績と豊富な経験があり、特にリフォームを施した戸建住宅の中古不動産の扱いに強みがあります。
地域に根付いた会社のため、相場観に沿った正確な目利きで不動産を買い取ることができる点も、特徴と言えます。
九州・中国地方で戸建ての売却を検討中の方はぜひ検討してみてください。
| 会社名 | 株式会社東武住販 |
|---|---|
| 本社所在地 | 山口県下関市岬之町11番46号 |
| 創業 | 1984年 |
| 宅建番号 | 国土交通大臣(6)第5407号 |
| 営業時間 | 10:00~19:00 |
| 電話番号 | 083-222-1111 |
| 対応エリア | 九州地方、中国地方 |
| 企業の強み | 九州地方と中国地方が中心。戸建の買取がメイン。 |
| HP | https://www.toubu.co.jp/ |
株式会社リアルトハーツ

株式会社リアルトハーツは、別荘を含む空き家や訳あり物件の買取に特化した専門業者です。
全国の店舗に地域の不動産を熟知したスタッフが在籍しており、現地訪問とスピーディな査定を行い、短期間での売買契約を実現します。
地方にある相続後の使い道に困った別荘や、周辺の管理が行き届かない土地の売却を検討中の方はぜひ検討してみてください。
| 会社名 | 株式会社リアルトハーツ |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都目黒区中目黒3丁目3番2号 EGビル3階 |
| 創業 | 2001年8月 |
| 宅建番号 | 国土交通大臣(4)第7231号 |
| 営業時間 | 9:30〜18:30 |
| 電話番号 | 03-5768-2551 |
| 対応エリア | 九州、中部、関東、東北 |
| 企業の強み | 空き家の買取に強み。現地訪問とスピーディな査定。 |
| HP | https://www.real-to-hearts.jp/ |
田舎の不動産を処分せず放置しておくリスク
田舎の不動産を処分せず、その決断を先延ばしにしてしまうと、だんだんとリスクが積み重なり、気づいた頃には取り返しのつかないトラブルや、予期せぬ費用負担が降りかかってくることも珍しくありません。
この章では、上から順に放置すればするほど発生しやすい問題を解説しています。
それぞれのリスクを理解して、早めに判断・対応することが必要になります。
これから紹介するトラブルに、すでに心当たりがある方もいらっしゃるかもしれませんが、そのようなお悩みを抱えている方は、まずは弊社アルバリンクにご相談ください。
無料相談だけでも大歓迎ですので、気になる方は是非こちらからお問い合わせください。
>>【田舎の不動産でも高額売却】無料で買取査定をする
維持費の負担

不動産を所有している限り、毎年必ず固定資産税や都市計画税、管理費などのコストがかかります。
また遠方に住んでいる場合、定期的な管理のために帰省する際の交通費や時間、そして身体的な負担も継続的にかかります。
仮に管理会社へ委託した場合でも、年間で数万円から数十万円の管理費が発生します。
これら全てを踏まえると、使っていない田舎の不動産でも、年間で数十万円程度の費用負担が平均的に発生していると考えてください。
さらに管理を怠り、建物の老朽化や雑草の繁茂を招いてしまうと、後述する害獣発生や近隣トラブルのリスクが雪だるま式に増加していきます。

害獣や害虫の発生
放置された空き家や建物付きの不動産は、ネズミ、ハクビシン、シロアリといった害獣や害虫の温床になりやすいです。
特にシロアリは木材を腐食させ、建物の倒壊リスクを高めます。
人がおらず管理されていない状態が続くと庭木や雑草が伸び放題となり、これらが害獣にとって絶好の隠れ場所や巣作りの足場となってしまうため、繁殖が加速します。
一度害獣が住み着いてしまうと、専門業者による駆除が必要となり、駆除費用だけで数万円から数十万円の出費となることが一般的です。
外壁・屋根の老朽化による倒壊

建物の手入れをしないまま放置すると、雨漏りが発生し、建物を支える木材が腐食します。
木材が腐食すると、そこからシロアリが侵入しやすくなり、さらに建物の構造的な強度が低下するという悪循環に陥ります。
この老朽化が進むと、台風や地震などの際に外壁や屋根が崩落・倒壊する危険性が高まり、周辺の住民や隣家へ直接的な危険をもたらします。
崩落を防ぐための大規模な修繕には、数百万単位の費用がかかることも珍しくありません。
近隣トラブルの発生

不動産を放置していることで起こる近隣トラブルには、以下のような典型的な事例があります。
- 雑草や庭木の枝が隣地に侵入し、生活を妨害する
- 害獣や害虫が発生源となり、隣家に被害を及ぼす
- 建物の外壁や屋根が破損し、敷地外に飛散する
雑草の手入れ費用などの軽微なトラブルであれば、示談で費用負担するだけで済む可能性が高いです。
しかし老朽化による壁の崩落で人が怪我をしたり、台風で吹き飛んだ屋根の一部が隣家を破損させたりといった被害が大きい場合は、所有者として損害賠償請求に発展する場合もあります。

将来的な処分費用の増加

放置期間が長くなるほど、建物の劣化が進み、残置物が増え、買い手側が負うリスクが大きくなります。
その結果、買い手が全く見つからなくなり、最終的に売却自体が不可能になる確率が高まります。
売却できない場合、最終手段として更地にするための解体が必要になりますが、老朽化が進んでいると作業難易度が上がり、解体費用だけで数百万円かかることも珍しくありません。
さらに建物が倒壊寸前であったり、権利関係が複雑化したりと問題が大きくなるほど、不動産買取業者からも敬遠され、買取を断られやすくなってしまいます。

不法侵入・放火の発生

人の気配がなく管理されていない放置空き家は、不審者にとって格好の標的となります。
狙われる主な理由としては、人の目を気にせず侵入できるため、犯罪行為の隠れ場所として利用されやすい点や、放火されてもすぐに通報されない可能性がある点が挙げられます。
実際に起きやすいケースとしては、不審者による不法侵入や、建物を狙った放火犯罪、ゴミの不法投棄などがあります。
こうした被害が発生した場合、建物の所有者として刑事事件や火災の原因となるなど、大きな責任を問われる可能性があります。

特定空き家の指定

特定空き家とは、自治体によって「倒壊の危険性がある」「衛生上有害となる」「景観を損なう」などと認定され、放置が不適切であると判断された空き家のことです。
特定空き家に指定されると、自治体から改善のための助言や指導、さらに除去や修繕を命じる命令が出されます。
これに従わない場合、固定資産税の優遇措置(住宅用地特例)が解除され、税金が最大6倍に跳ね上がることになります。
さらに命令に違反し続けた場合、行政代執行により強制的に建物が解体され、その解体費用が所有者へ請求されてしまいます。

まとめ
この記事では、田舎の不動産におけるリスクや、手放すための方法、おすすめの買取業者などをご紹介しました。
田舎の不動産は、需要が低く一般の仲介では長年売れ残る可能性が高く、放置すると維持費や近隣トラブル、特定空き家指定による税金6倍化などのリスクが蓄積します。
そのため、最も確実かつスピーディに手放せる「不動産買取業者への売却」が最善の解決策です。
買取業者であれば、老朽化した建物付きの不動産でも、修繕・再活用ノウハウにより確実に買い取ってもらえます。
仲介で断られたような訳あり物件であっても、弊社アルバリンクのような専門の買取業者を選ぶことで、適切な価格で売却することが可能です。
これは買取業者が物件を再生・商品化する豊富なノウハウを持っているためです。
放置リスクに心当たりがある、または売却を急ぎたい方は、まずは弊社アルバリンクにご相談ください。
査定だけでも迅速に対応いたします。
株式会社AlbaLinkは東京証券取引所のTPM市場に上場している不動産会社です。





