株式会社AlbaLinkは東京証券取引所のTPM市場に上場している不動産会社です。
うるさい隣人を黙らせる方法3選【マンション・アパート編】
隣人トラブルの多くは騒音問題といわれています。
「集合住宅にお住まいの500名」を対象にしたアンケート調査でも、約8割の方が近隣住民の足音・声・生活音などで悩みながら過ごしていることがわかります。
マンション・アパートにおけるうるさい隣人を黙らせる方法は、以下の3つです。
以降は、難易度が低い順に解説していきます。
ご自身に合った最適な方法を選択し、1日でも早く快適な住環境を手に入れましょう。
管理会社・大家に相談する
まずは、騒音の発生源を確認した後、管理会社・大家に相談しましょう。
上記に相談した場合、注意喚起のチラシを掲示板に貼ってくれたり、個人的に注意をしたりするなど、当事者のやり取りなしで対処をしてもらえます。
相談前に、大きな紙などを丸めて筒状にしたものを壁に当てて、大まかな「音がしている方向」を探ります。
音の発生源が上下階ではなく、隣人で合っていそうな場合は以下の内容をメモしておきましょう。
- どのような音が聞こえるのか
- 直近で聞こえた日時はいつか
- どれくらいの頻度で聞こえるのか
- いつ頃から発生するようになったか
騒音に関する内容を詳細にまとめておくことで、管理会社・大家が隣人に対して具体的な指摘をしやすくなります。
苦情の手紙をポストに入れる
管理会社・大家に相談しても解決しない場合は、苦情の手紙を、隣人宅のポストに投函しましょう。
手紙は直接やり取りをしない分、冷静なコミュニケーションをとりやすくなるメリットがあります。
ポストに投函する手紙の文例を、下記に記載しました。
◯号室の◯◯様
いつもお世話になっております。
隣室に住んでおります◯号室の◯◯と申します。
私事で恐縮ですが、最近◯◯様のお部屋から深夜・早朝に◯◯の音が聞こえることがございます。
音の影響で夜間帯に十分に休息が取れず、日常生活に支障が出る機会も多くなってまいりました。
各々の生活リズムがあることは理解しておりますが、◯時以降はご配慮いただけますと幸いです。
お互いが快適に生活していけるよう、ご理解とご協力をのほどよろしくお願い申し上げます。
◯年◯月◯日 ◯号室◯◯
上記のように、騒音の内容・被害状況などの事実を丁寧な言い回しで伝えるのが、トラブルを発生させないポイントです。
弁護士に相談する
苦情の手紙でも改善しない場合は、弁護士に相談しましょう。
弁護士は、市区町村の役所・法テラス・各地の弁護士会などで検索ができ、多くは初回の無料相談に対応しています。
どのように対応するのが望ましいか、どう扱われるべき事案なのかを法的な観点からアドバイスしてもらえるため、トラブルのない問題解決が可能です。
いきなり訴訟はせず、まずは相談ベースで弁護士に指示を仰ぐのが金銭的・精神的な観点からも望ましいといえます。
信頼できる弁護士を選ぶポイントは、以下の3つです。
- 丁寧にヒアリングをしてもらえる
- 具体的な見通しをつけてくれる
- 費用について事前に詳細に説明してもらえる
騒音問題を弁護士に相談する際のポイントについては、以下の記事で詳しく解説しています。
うるさい隣人を黙らせる方法3選【一軒家編】
一軒家におけるうるさい隣人を黙らせる方法は、以下の3つです。
自治会・町内会に相談する
一軒家に住む多くの方は、自治会・町内会などのコミュニティに加入しています。
「管理会社・大家に相談する」と同様に、音の発生源や詳細をまとめて、相談しましょう。
自治会・町内会は調停役として双方の中立的な立場から、騒音問題の解決策を提案してもらえます。
民生委員に相談する
民生委員は、厚生労働大臣から委嘱された地域住民の相談窓口役のボランティア団体です。
地域住民の1人として、かつボランティア活動に熱心な方が選ばれているため、親身に話を聞いてもらえやすいメリットがあります。
お住まいの市区町村に問い合わせると、民生委員への相談窓口を案内してもらえます。
警察に相談する
警察への連絡には、以下の2パターンがあります。
- 緊急性が低い場合：「#9110」に相談する
- 緊急性が高い場合：110番通報する
自治会・民生委員・役所などに相談しても解決しない場合は、まず「#9110」の警察相談専用電話に相談しましょう。
軽犯罪法第1条14項では、「公務員の制止をきかずに近隣に迷惑をかけた者」には「拘留又は科料に処する」と規定があります。
前科がつく可能性もあるため、警察から上記の点もあわせて説明・注意をしてもらうと、隣人の迷惑行為の改善が期待できます。
隣人がうるさいときの騒音対策5選
この章では、第三者に頼らず、自身が単独でおこなえる騒音対策を紹介します。
隣人がうるさいときの騒音対策は、以下の5つです。
部屋のレイアウトを変える
室内のレイアウトを変更するのも、騒音対策として有効です。
具体的には、以下のようなレイアウトの変更方法があります。
- 部屋数が複数ある場合、一番音が気にならない部屋を寝室にする
- 音が聞こえる箇所から頭の位置が遠くなるよう、ベッドの向きを変える
- 家具を壁側に配置して、簡易的な防音壁にする
家具を壁側に置く際、壁から1㎝ほど離して設置すると空気層ができるため、音を軽減しやすくなります。
すでに家にあるもので対応できるため、もっとも手軽に実行できる防音対策といえます。
防音グッズを利用する
自身の部屋に防音グッズを設置し、騒音を軽減させる方法もあります。
防音グッズには、以下のような種類があります。
- 耳栓
- 遮音カーテン
- 遮音シート
- 遮音テープ
- 吸音材
いずれも通販サイトなどで、数百円〜数千円程度で購入できます。
とくに耳栓はコスパがよく部屋にあるインテリアとのバランスも崩さないため、最初に試したほうがよいアイテムといえます。
防音リフォームをする
レイアウトや防音グッズで改善されない場合は、防音リフォームを検討しましょう。
隣人がうるさい場合に効果的な防音リフォームは、以下のとおりです。
- 遮音シート・吸音材を壁の中に入れる（20万～30万円）
- 防音仕様の換気口に変更する（2万～6万円）
- 防雨音機能が高い窓ガラスに取り換える（5万～15万円）
- 既存の窓に内窓をつける（8万～15万円）
- 組み立て式の防音ボックスを設置する（50万～100万円）
- 自宅の一室を防音室にする（150万～600万円）
防音リフォームは防音効果が期待できる一方、上記のように費用は高額になりがちです。
また、リフォーム完了後でなければ防音効果がわからないうえ根本的な解決にはつながりません。
「高額な費用をかけるのに抵抗がある」「騒音以外にもトラブルを抱えている」といった方は、後述する「家を売却する」も検討しましょう。
隣人が出て行く日を待つ
隣人が引越し・住み替えなどで退去する日を待つのも手段の一つです。
第三者・隣人とやりとりをせず費用もかけないため、もっともストレスフリーな対処法といえます。
ただし、隣人がすぐに退去するとは限りません。
隣人が出て行く日を待つ場合は、「◯月◯日までは我慢する」など、あらかじめ区切りをつけておくのが望ましいです。
家を売却する
これまで紹介した騒音対策の中で、確実に効果を得られるのは自宅を売却することです。
自身が家を売却して引越し・住み替えをするのであれば、第三者の協力を得る必要はありません。
隣人が原因で自宅を売却するのは腑に落ちないですが、騒音被害の長期化による不眠症などの健康被害を考えると有効な策といえます。
ただし、隣人トラブルを抱えた物件は通常の不動産よりも売れにくいため、適切な売却先を選定しなくてはなりません。
隣人との間で生じているトラブルの内容によっては、告知義務が生じて売却が難しくなるためです。
告知義務については記事内の「隣人トラブルは告知義務がある」で解説しているので、ご確認ください。
隣人トラブルを抱えている物件を売却する場合は、専門の不動産買取業者に売却するのがおすすめです。
専門の買取業者であれば、問題解消スキルがあるため、告知義務を抱えたトラブル物件も高確率・高額売却ができます。
弊社AlbaLinkもトラブル物件に強い専門の買取業者です。
トラブル物件に対しても、独自の活用ノウハウ・再販ルートを駆使した高額買取に対応しています。
自宅をできる限りスピーディーかつ高額売却したい方は、お気軽にお問い合わせください。
>>【隣人トラブルがある不動産を高額売却！】無料で買取査定を依頼する
隣人トラブルがある物件を高額売却するポイントについては、以下の記事で詳しく解説しています。
隣人がうるさくてもしてはいけないNG行動4選
隣人の騒音が長期的に続くと、「思い切り怒鳴りこんでやりたい」「爆音でbgmを流して同じ目に遭わせたい」など、仕返しを検討しがちです。
ただし、トラブルが発生するうえ殺人事件などに至る危険性があるため、誤った方法を選択してはいけません。
隣人がうるさくてもしてはいけないNG行動は、以下の4つです。
直接クレームを入れる
隣人がうるさくても、直接苦情を伝えに訪問するのは控えましょう。
対面で注意をすると口論になりやすいうえ、騒音がエスカレートする可能性もあるためです。
できるだけ穏便に解決するためにも、直接苦情を伝える手段は手紙にとどめておきましょう。
仕返しに騒音返しをする
隣の部屋に対して壁を叩く・大音量で音楽を流す、などの仕返しをするのはやめましょう。
仕返しは一時的な感情の発散にしかならないうえ、隣人が逆上する危険性が高いためです。
過去に、生活音をめぐるトラブルで殺人事件に至ったケースもあります。
参照元：産経ニュース「たかが「テレビの音」で済まされない 殺人事件にも発展する」
上記のニュースは、当事者間の話し合いで口論になった末、発生した事件です。
仕返しをして隣人から怒りを買った場合、こうした殺人事件に発展する危険は高くなります。
隣人とコンタクトをとるときは、できる限り第三者・公的機関などに介入してもらうのが身を守るための有効な手段といえます。
無断で掲示板に張り紙をする
集合住宅の多くには、共用部分に掲示板が設置されています。
掲示板に騒音被害を訴える張り紙を掲示することで、間接的に隣人へ苦情を伝えられるメリットがあります。
ただし、管理会社・大家に無断で苦情の張り紙をするのは控えましょう。
マンションの多くには「掲示板の無断使用は禁止する」といった規約が盛り込まれており、張り紙が剥がされる可能性があります。
また、隣人を名指しする内容があった場合、名誉毀損で訴えられる恐れもあります。
張り紙で注意を促したい場合は、管理会社・大家に相談し、代わりに貼ってもらうようお願いしましょう。
むやみに警察に通報する
隣人の部屋から騒音があったとしても、むやみに警察に通報するのは避けましょう。
被害届の提出がきっかけで、隣人が逆上してトラブルに発展する可能性があるためです。
くわえて、警察は原則として民事不介入であるため、軽微な騒音問題などの事件性が低い事案は動きにくい背景があります。
本来、当事者間で解決すべき民事事件に警察が関与してはならないとする原則
万が一、被害届などがきっかけで隣人との関係性が悪化した場合、専門の買取業者に売却していち早くトラブルから抜け出すのがおすすめです。
隣人トラブルを抱えた自宅を売却すれば、事件化するリスクを完全に回避しながら、住み替えにあてる資金も調達できます。
弊社AlbaLinkもトラブル物件に強い専門の買取業者です。
弁護士などの士業と連携がある弊社であれば、すでにトラブルが起きた物件も丸投げ状態で買取が可能です。
自宅をトラブルなくワンストップで売却したい方は、お気軽にお問い合わせください。
>>【隣人トラブルがある不動産を高額売却！】無料で買取査定を依頼する
どうしても改善できない時は引っ越しする
ここまで、第三者への依頼・自身の工夫でおこなえる適切な騒音対策を解説しました。
手を尽くしても騒音トラブルが改善できない場合は、自身が引っ越す方法を検討しましょう。
引越し代などの費用はかかりますが、新居に移ったほうが精神的負担から解放され、心地よい住環境を手に入れられます。
ただし、隣人トラブルを抱えた物件には告知義務が生じるため、売却方法を誤ってはなりません。
隣人トラブルは告知義務がある
告知義務とは、不動産取引をおこなう際、売主が買主に対して瑕疵（欠陥）の内容を伝える義務です。
参照元：宅地建物取引業法第35条・47条
受忍限度を超えた騒音を出している・規約違反している・常に文句を言ってくる、といった隣人がいる場合は、告知義務が生じます。
告知義務を抱えた不動産はいわゆる「訳あり物件」に分類されるため、一般の市場で売り出しても売れ残る可能性は高くなります。
告知事項のある家をスムーズに売却して、いち早く新居に引っ越したい方は、専門の買取業者への売却を検討しましょう。
専門の買取業者であれば、トラブルの解消スキルがあるため、告知事項を抱えた不動産も問題なく買い取れます。
告知事項の対象となる瑕疵については、以下の記事で詳しく解説しています。
告知義務のある家でもアルバリンクに売却可能！
前項では、告知義務のある家は専門の買取業者に依頼すれば、スムーズかつ適正価格で売却できるとお伝えしました。
そこでこの章では、弊社Albalinkを例にとり、過去にあった告知事項ありの不動産の買取事例を紹介します。
弊社Albalinkは訳アリ物件専門の買取業者として、他社では断られるような物件も数多く買い取ってきました。
たとえば下記のように「雨漏りが生じている家」や「孤独死が発生した家」を買い取った実績もあります。
【雨漏りが生じている家の買取事例】
【孤独死が発生した家の買取事例】
引用元：Albalinkの空き家買取事例
【孤独死が発生した家の買取事例】 
雨漏りが生じている家については780万円で買取らせていただき、所有者には「思ったより高い金額で買い取ってもらえた」と、金額についても満足していただけました。
また、孤独死が発生した家の所有者は「（弊社に）ゴミ屋敷状態のまま現況買取してもらえてとても助かりました」と言っていただけました。
こうした、あらゆる瑕疵を抱えた告知事項ありの不動産も、できる限り適正価格での買取に対応させていただいております。
上記の方々だけでなく、弊社に買取依頼をしていただいたお客様からは「肩の荷が下りた」「色々不安だったがスムーズに売却できた」といった感謝の言葉を多数いただいております（下記Google口コミ参照）
また、弊社はお客様からの評価が高いだけでなく、不動産買取業者としては数少ない上場企業でもあり、社会的信用も得ています。
信頼できる買取業者に安心して空き家を売却したい方はぜひ一度弊社の無料買取査定をご利用ください（査定依頼をしたからといって、無理な営業などは行いませんのでご安心ください）。
>>【隣人トラブルがある不動産を高額売却！】無料で買取査定を依頼する
まとめ
隣人トラブルの多くは騒音問題といわれており、自宅でありながら不快な気持ちで過ごしている方は少なくありません。
ただし、誤った方法で隣人を黙らせようとすると、暴力・殺人事件などに発展する恐れがあります。
騒音トラブルを平穏に解決するためにも、正しい順序で対処していくことが重要です。
もし、「隣人と関わりたくない」「いち早く快適な住環境を手に入れたい」とお考えであれば、専門の買取業者に売却するのも有効な手段です。
専門の買取業者であれば、トラブル物件をはじめ、売れにくい不動産の活用ノウハウがあるため、適正価格での買取が可能です。
弊社AlbaLinkも、トラブル物件に強い専門の買取業者です。
トラブル物件をスムーズに手放し、快適な住環境を手に入れたい方は、お気軽にお問い合わせください。
無料相談・無料査定は365日承っております。
相談・査定はこちら
